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ストリーミング看護研修
21世紀COEプログラム:特別研究プロジェクト
災害と聴覚障害者にとっての情報 ■阪神・淡路大震災復興10年検証
災害後中期・長期における災害を経験した者の健康状態に関する調査
台風23号の避難勧告に対する住民の認識と行動に関する調査

災害後中期・長期における災害を経験した者の健康状態に関する調査
 

【背景】
本プログラムにおいては、本学が実施してきた阪神大震災後の8年間にわたる実践・研究活動によって導かれた災害発生後6ヶ月以後の「中期的・長期的な人々の健康状態の明確化」や「災害後の人々の健康生活再生のための看護ケア方略の開発」等の必要性がその全体構想の背景となっており、それらがつまり本プログラム成立の根幹をなしている。

災害後の中期的・長期的な健康状態に関する研究においては、災害がその災害を経験した者やその支援者にもたらす精神的影響の大きさ、長期的な精神的支援の重要性が国内外で多く指摘されている。

また米国の資料をもとに被災後初期と中期〜長期における健康被害と看護ニーズを災害毎に分類した我が国の報告もある。これらの結果は、災害の種類や災害後の時期によって人々の健康被害や保健医療へのニーズが異なることを示している。

しかし、災害後、中期間や長期間を経過した被災者らの心身の健康状態やニーズを量的・総合的に明らかにした研究はまだ見あたらず、災害後の経時的な区分さえも研究者間で必ずしも統一されていないのが現状である。

【目的と検討経過】
以上の背景を踏まえ、本プロジェクトは2006年6月より災害後の災害経験者の中期・長期における心身の健康状態を把握することを目的に、検討を開始した。

  まず、災害経験者の一般的な健康状態および災害が災害経験者の心的状態や生活に及ぼした影響を測るための調査票試案を作成し、次に、同年8月に本プログラムが開催した第3回アジア災害看護フォーラムでのグループ討議にその試案を提示し、各国の災害看護研究者および本プログラムのメンバーとのフリー・ディスカッションを行い、この試案を国際的に使用する上での有用性や方向性を検討した。

現在は、上記の検討に基づき、加筆・修正した試案および採択した各調査票に関するアジア各国での有効性について確認を進めている。


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