災害看護 命を守る知識と技術の情報館 ユビキタス社会における災害看護拠点の形成
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兵庫県立大学大学院看護学研究科 21世紀COEプログラム
役立ちマニュアル:妊婦・産後編
医療施設でケアする看護職
備えの時期 災害発生初期 復旧・復興期

備えはできていますか


より安全な環境をつくる


「震度5強」で重い家具が倒れ、テレビが台から落ちることがあると言われています。
・日頃から病棟の環境を見直し、危険な箇所を補強しましょう。

・災害発生時、誰がどのようにして被害の確認を行うのかを明確にしておきましょう。

・まだ対策をとっていないものには早急に対処し、実施状況を定期的に点検するようにしましょう。
 

―確認するところ―

◆病棟内の補強箇所


・戸棚や薬品棚、診察台等は固定し、転倒予防の補強をする。
・戸棚は引き戸にして、収納物品が飛び出るのを防ぐ。
・戸棚のガラスには飛散防止用フィルムを貼る。

◆優先度の高い医療機器


・生命維持に直結する優先度の高い医療機器は非常電源に連結しておく。

◆避難経路


・複数の避難経路を考え、実際にその経路をたどって問題がないか確認する。

◆ベッド周りと固定


・水道管の破裂による被害を防ぐために、ベッドや新生児のコットは水回りから離す。
・倒れそうな棚や物は、周囲には置かないようにする。
・コットは水平に保つ(斜めにしていると地震の時に落下する可能性があるので、必要時は短時間にする)。
・コットや保育器のキャスターは必要な時以外はとめない。(コットの場合、地震の揺れの反動で新生児が飛び出す恐れがある。保育器の場合、倒れる危険がある)


蓄えておく


災害時に必要となる物品が、病棟のどこにどのくらい備蓄されているのか確認しておきましょう。例えば、災害時に役立つものとして、粉ミルクや飲料水(調乳用も含む)、新聞紙、ビニール袋などがあります。物品調達のため、関係業者の連絡先を控えたり、支援物資が届く場所の情報を得ておきましょう。

◆ビニール袋の活用法

震災時にはビニール袋が重宝します。多めに用意しておきましょう。
水を入れて運ぶ
水を入れて運ぶ
皿にかぶせて使う 手袋の代用にする
皿にかぶせて使う 手袋の代用にする

トイレの代用にする(排泄物を入れる)

台帳や書類の保護に使う
トイレの代用にする
(排泄物を入れる)
台帳や書類の保護に使う


避難経路を確認し、妊産褥婦にも伝える


避難経路を書いた図を入院時に渡し、避難方法(新生児は母親が抱いて避難するなど)を説明しましょう。NICUなど病棟でも、母子が分離して避難する際の取り決めについて話し合い、全員が周知できるようにしましょう。  


停電や断水時に使える物品を知る


停電や破損などにより医療機器が使用できないことがあります。

・普段から、電気がなくても使用可能な機器をリストアップしておきましょう。
・医療機器を使用しなくても行える情報収集やケア提供の方法について考えておきましょう。
・水が使えない時の清潔や消毒方法(ウェットティッシュや擦り込み式消毒薬など)を確認しておきましょう

―停電時に使える物品の例―
停電時の代用品を備えておくべき機器 代用品
胎児心音聴取 トラウベ、聴診器、充電式ドップラー
新生児の吸引 足踏み式吸引器、口腔用吸引カテーテル
呼吸器 アンビューバック
照明 ヘッドランプ(両手が自由に使えて便利)、懐中電灯


他院と連携する


病院の被害状況によっては患者を受け入れたり、搬送したりする必要が生じます。近隣の病院や産院などの連携病院を作っておき、すぐ連絡がとれるよう電話番号や住所などを控えて、わかりやすい所に貼っておきましょう。



ボランティアに依頼することをリストアップする


ボランティアに依頼できることを平常時から考えておきましょう。例えば、看護ボランティアには看護業務を、一般ボランティアには水や物資の運搬、調乳、食事作り、片付け、他病棟とのメッセンジャー業務などを依頼することができます。


出産準備教育の中に災害への備えを含める

◆災害時に使える連絡手段

NTTなどの安否確認サイトが使用できることを、母親教室などの場で伝えましょう。

―災害時の電話利用方法―

・通常の電話がつながりにくい時、携帯電話のメールのほか、災害用伝言サービスが利用できる。
例)
「災害用伝言ダイヤル171」 (被災地の固定電話からの利用が優先される)
「携帯電話の災害用伝言板」(事業者により異なる)

・被災地では公衆電話が比較的つながりやすいため、日頃から公衆電話のある場所を知り、硬貨を携帯する。

・通信設備の容量に限界があるため、電話はできるだけ手短にする。
 

◆災害時の受診

災害時、妊婦や褥婦が普段通っている医療機関に受診できない状況も起こります。災害時には紹介状がなくても医療機関の受診ができることや、できるだけ母子健康手帳を持っていくことを妊産褥婦に伝えていきましょう。また、普段から妊産褥婦自身が自分で感染症の有無や健康状態を医療者に伝えることができるよう、検査結果を伝えていきましょう。  


 
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